マイホームには地域ごとで相場が異なります。
首都圏や近畿圏、中部圏は全国平均よりも相場が高い傾向があります。
マイホームを建てる場合は地域の相場を知っておくことが必要で、見当違いの価格で家を建てる失敗を防いでくれます。
土地は場所により価格が異なるのは当然としても、建物の価格にも地域差があることは意外と知られていません。
地域により職人の人件費が異なるので、建物の価格も違ってくるのです。
建てる前には新築のマイホームブログを参考にしてみるのもいいでしょう。
土地の相場は公示地価や路線価により知ることができます。
実際の売買価格とは異なるものの、他の地域との比較は可能です。
公示地価は公表される基準点が少ないために、そこから離れた場所では使いづらくなります。
路線価は道路のある多くの地点が対象となっているので、使いやすい指標です。
平成29年に供給された新築一戸建ての平均価格は、首都圏で約4,000万円、近畿圏で約3,000万円、中部圏では約3,050万円ほどです。
全国平均と比較してこれらの地域の平均価格は高くなります。
これらの価格は土地付きの場合で、建物だけの価格ではないことに注意が必要です。
マイホームの価格は坪単価で表されることがあります。
坪単価は計算方法が統一されておらず、単純に比較することはできません。
坪単価は本体価格を面積で除したものですが、エアコンなどの設備や外構の価格は考慮されていません。
本体価格だけの坪単価で他の建物と比較するのは危険です。
マイホームの価格がそれぞれに異なるのは理由があり、その理由を知ることには意味があります。
価格の出し方を知ることで、依頼する場合の指示の出し方が違ってきます。
マイホームの価格は坪単価から算出するのではなく、各種工事の積み上げ方式なのです。
住宅は土工事や木工事など、いくつもの工事に分かれて発注されます。
ハウスメーカーの社員が実際に工事する訳ではありません。
工事を請け負うのは下請けの職人や工務店で、元受けのハウスメーカーに人件費と材料費を含めた代金を請求します。
十数種類に及ぶそれらの工事の代金が合計され、工事費が決まります。
さらに会社経費や利益分が加算され、それが建築主に請求されるのです。
このことから、それぞれの現場で費用が異なる仕組みが見えてきます。
マイホームの価格をコントロールするには、その地域の平均価格を踏まえ、面積・材料費・人件費を操作することが必要です。
面積を少なくすれば価格は下がり、良い材料を使えば上昇します。
手間のかかる工事が増えれば価格は高くなるのです。